ワーキングホリデー ワーホリ Working Holiday のニュース・最新情報はワーホリＷＥＢ　By ワーホリニュース

年間１万人以上がワーキングホリデーで訪れるのがオーストラリア。
英語と共にサーフィンやスキューバーダイビングといった各種マリンスポーツが学べることで人気です。セカンドワーキングホリデーの申請条件を満たせば最長２年間滞在することが可能です。

豊かな自然に恵まれた環境でじっくり学びたい人に人気なのがニュージーランド。
日本以外に多くの国とワーキングホリデー制度を実施しているため、世界中に友達ができる点も魅力。条件を満たせば滞在を３ヶ月間延長する事が可能です。

ワーキングホリデーでの定番と言えるのがカナダ。バンクーバーやトロントが人気都市です。
語学学校も多く、英語やフランス語を学ぶ環境も整っています。毎年、ワーキングホリデービザの発給条件に変更が多いので申請時には最新の情報を確認しましょう。

ユース・モビリティー・スキーム（ＹＭＳ）というのが正式名称のイギリスのワーキングホリデー。
最長２年間の滞在が可能ですが高い人気があり毎年１月に募集される約千人の定員は２週間ほどで埋まります。そのため、申請には各種書類等の事前準備が必要です。

比較的入手が難しいとされるフランスのワーキングホリデービザ。しかし近年はビザ発給数も拡大され、制度が利用しやすくなりました。
就業体験などを通じてワーキングホリデー制度を十分に生かすためにはフランス語の語学力が重要視されます。

定員や発給期間に制限がなく比較的利用しやすいのがドイツのワーキングホリデー。2010年からはドイツ入国後でもビザ申請が可能になりました。
日系企業が多い主要都市などを中心に求人も多く、交通網も整っているため欧州旅行の拠点としても魅力です。

過去のアイリッシュ・ブームの影響もあって、意外に根強い人気があるのがアイルランドのワーキングホリデーです。
ビザの申請は出発時期により１月と６月の限られた期間のみで応募が可能となっていますので申請のタイミングに注意が必要です。

北欧で唯一のワーキングホリデー対象国がデンマーク。０７年からの制度開始から間もないこともあり、制度利用者はまだあまり多くありません。
現在のところワーキングホリデービザの申請は通年で受け付けられており、定員も上限が設定されていません。

韓流ブームもあって近年その制度利用者が増えているのが韓国のワーキングホリデー。定員は年間７２００人です。
ビザの申請手続きや発給条件は申請を受け付ける大使館・総領事館により若干違いがありますので、申請前に必ず確認しましょう。

日本にとってアジア地域で２番目のワーキングホリデーの対象となったのが台湾。日本とは正式な国交がないため、実質的な在日公館に相当する「台北駐日経済文化代表処 」が申請窓口になります。
年間２０００人の定員枠が設定されています。

ワーキングホリデーの対象国・地域とし１１番目に加わったのが香港。募集定員は年間わずか２５０人です。
アジアの金融都市として上海と並んで成長の著しい香港ですから、これからのワーキングホリデー制度の活用に注目が集まります。

現在、日本とワーキングホリデー制度を実施しているのは１１カ国・地域。
今後、対象国に加わると噂されている国もいくつかあります。
さて、次に対象国となるのはどこの国でしょうか？
楽しみですね。